YCPへの転職｜旧YCP Solidianceの年収・強み・中途採用を解説

YCPへの転職を検討している方に向けて、事業内容や日本での仕事を紹介します。年収、働き方、中途採用の選考も含め、応募前に知っておきたいことを会社と職種の両面から解説します。入社後のキャリアについても取り上げます。

YCPとは？YCP Solidianceから社名が変わった経緯

YCPは、アジアに特化した経営コンサルティングと、自己資金を事業に投じるプリンシパル投資を、一つのグループで行う会社です。持株会社はシンガポールに本社を置くYCP Holdings (Global) Limitedで、東京証券取引所のグロース市場に上場しています。日本のコンサルティング事業は、東京・赤坂にオフィスを構える株式会社YCP Japanが担っています。

創業からアジアへの展開

YCPの始まりは、2011年8月に東京で設立された株式会社ヤマトキャピタルパートナーズです。創業者で、いまもグループCEOを務める石田裕樹氏は、ゴールドマン・サックスで投資を担当し、投資先の企業に常駐して再生の実務にも携わってきました。会社は日本の中小企業への経営支援から事業を始め、2015年に社名をYCP Japanに改めています。

海外への進出も早く、2013年に香港に持株会社を置き、シンガポールにも拠点を開いています。翌2014年にはバンコクに進出しました。2021年にはシンガポールに本社を置くYCP Holdings (Global) Limitedを設けてグループの統括機能を移し、同じ年の12月に東証マザーズ（現在のグロース市場）に上場しました。

YCP SolidianceからYCPへ

社名にSolidianceが入ったのは、2018年10月にシンガポールの戦略コンサルティングファーム、Solidiance Asia Pacificを傘下に収めたことがきっかけです。Solidianceはアジアに特化したファームで、香港、上海、フィリピン、マレーシア、インドネシア、インド、UAEなどに子会社を持っていました。2019年3月からは両社のコンサルティング事業をYCP Solidianceというブランドにまとめ、日本法人の社名も株式会社YCP Solidianceに変えています。

その後もYCPは、インドの戦略コンサルティングファームAuctus Advisorsや、サプライチェーン分野のConsus Globalを統合し、国ごとの拠点とグループ会社を増やしてきました。各地域に合った中立的な社名で事業を進めるため、2023年10月1日に日本法人は株式会社YCP Japanへ、オランダの法人はYCP International B.V.へと社名を変更しました。いまのブランド名はYCPです。

旧社名は、LinkedInの会社ページのアドレスや以前のウェブサイト、海外の一部の法人名にいまも残っています。転職サイトにもYCP Solidianceの名前で書かれた記事が多く、年収や口コミを探すなら、YCP、YCP Japan、YCP Solidianceの三つの名前で調べると情報がそろいます。旧社名の記事には何年も前に書かれたものもあるので、組織や制度の話は記事の日付もあわせて見ておきましょう。

YCPの事業と組織｜コンサルティングとプリンシパル投資

一般的なコンサルティングファームは、クライアントから報酬を受け取り、助言や実行の支援をする仕事で成り立っています。YCPはそのほかに、自己資金を事業に投じて経営にも加わるプリンシパル投資を手がけています。グループの事業は、コンサルティングの中心であるマネジメントサービス、専門分野ごとのソリューションサービス、プリンシパル投資の三つです。

画像：YCPホールディングス 事業概要

コンサルタントの求人の多くは、マネジメントサービスかソリューションサービスの仕事です。プリンシパル投資は投資先の会社そのものを育てる事業で、動物病院や納骨堂のように、コンサルティングとは離れた業種の会社にも投資しています。

マネジメントサービスの3つのサービス

マネジメントサービスには、戦略を立てるアドバイザリー、実行を管理するPMO、M&Aを支えるトランザクションの三つがあります。アジア太平洋で支援してきたクライアントは500社を超え、プロジェクトの数は3,000件以上にのぼります。

画像：YCP サービス

三つの中でも、PMOとトランザクションにはYCPの特徴がよく表れています。PMOは、決まった戦略をクライアントの中に入って進める、プロジェクトの事務局のような仕事です。YCPはこのPMOを短期間で立ち上げ、戦略づくりから実行までを通しで引き受ける体制を打ち出してきました。トランザクションでも、買収先の選定から買収後の統合まで、M&Aの前後を続けて支えます。クライアントに長く伴走する案件に関わりたい人にとっては、この二つがおもな入口になるでしょう。

プロフェッショナルソリューションと13の業種

マネジメントサービスの横には、専門分野ごとのソリューションが並びます。デジタルトランスフォーメーション、マーケティングを受け持つインタラクティブ、サステイナビリティ、サプライチェーン、オペレーショントランスフォーメーションの五つです。2022年にDX、インタラクティブ、サステイナビリティの事業部を設け、2023年にはConsus Globalの統合でサプライチェーンの事業部をつくりました。2026年2月には、買収したRenoir Consulting（現YCP Renoir）を中心にオペレーショントランスフォーメーションの事業部が加わっています。自前で事業部をつくる一方で、他社の統合によっても専門分野を広げてきました。

業種の軸では、自動車・モビリティ、消費財・流通、金融、ヘルスケア、PE・投資、外食・フードサービスなど、13の業種があります。前職の業界がこの中にあるなら、その業界の案件にどのくらい関われそうかを選考の場で質問しておくと、入社後の仕事のイメージが具体的になります。

プリンシパル投資の中身

プリンシパル投資では、資金を出したうえで社内のメンバーを投資先の経営チームに送り込み、事業の運営そのものを担います。注力している領域の一つがペットケアで、ライフメイト動物病院グループが関東と北海道を中心に7つの動物病院を、ライフメイト動物救急センターが東京で4つの救急センターを運営しています。自動搬送式の納骨堂を扱う武蔵野御廟や、アジアの飲食事業も投資先です。

転職する人から見ると、投資先の経営を同じグループの中で間近に見られる点が、ほかのコンサルティングファームとの大きな違いです。コンサルタントとして入った人が投資先の運営にどこまで関われるかは、時期や職位で変わります。関心がある人は、これまでにどんな例があるのかを面接で確かめておくと安心です。

YCPの強み｜アジアのクロスボーダー案件と実行支援

戦略ファームは、どの業界やテーマに強いか、どんな進め方で案件を回すかで性格が分かれます。YCPの場合は、アジアを舞台にした国をまたぐ案件と、実行の段階まで入り込む進め方に特徴があり、その土台には経営者を育てることを掲げる社風があります。

アジアのクロスボーダー案件

YCPは自社の強みとして、国をまたいだ事業展開、M&Aの専門知識、DXの三つを挙げています。これまでに17を超える国の市場に進出し、現地のメンバーと日本のチームが組んで案件を進めてきました。

実際の案件にも、その性格が表れています。日系の消費財メーカーのために、オーストラリア、マレーシア、ベトナムでIoTとスマートホームの事業機会を調べた案件があります。医療用画像処理の多国籍企業がインドネシアで事業の再構築を進めた案件では、買収の相手を2社に絞って交渉し、1億ユーロを超える投資費用の削減につなげました。2025年に日本地域CEOに就いた松岡真宏氏は、国内企業の案件のほかに、日本企業のグローバル化と、海外企業の日本での事業改善を支えていく考えを示しています。

海外営業や現地法人の運営、海外での新規事業に携わってきた人にとっては、前職の経験をそのまま使える場面の多い会社です。

戦略から実行までの伴走

実行の支援に強いことも、YCPの特徴です。M&Aでは、統合方針、100日プラン、組織や業務の統合を支援します。DXでは構想の提示から、部門横断の進捗管理や課題解決まで担います。顧客の会議体に入り、関係者が動ける状態を作る力が必要です。

たとえば建設資材を扱うグローバル企業の案件では、サウジアラビアやUAEを含む湾岸地域で12か月以内に製造を始めるため、工場の立地を選び、すぐに動ける立ち上げの戦略とロードマップをまとめました。YCPには、このようにクライアントが実際に動き出すところまで付き合う案件が多くあります。

工場の立ち上げ、システムの導入、新会社の設立など、期限のあるプロジェクトを回してきた経験は、YCPの仕事でそのまま生かせるはずです。

経営者を育てる社風

YCPはミッションに「アジアを率いる経営者を輩出する」ことを掲げ、採用でも、事業の最前線で経営を担う人材を求めています。この考え方は経営陣の顔ぶれにも表れています。グループCEOの石田氏は、投資と企業再生の現場を経験してきました。日本地域CEOの松岡氏は、フロンティア・マネジメントを共同で創業して17年にわたり共同代表を務め、それ以前は産業再生機構でカネボウとダイエーの再生にも関わりました。マネジメントサービス事業部を共同で率いる片野大輔氏は、ドリームインキュベータとBCGの出身です。

YCPが重視するオーナーシップとは、期限や品質を自分で管理し、顧客やチームが判断するための材料を先に用意する姿勢のことです。評価面談では、担当した仕事と、プロジェクト全体を前へ進めた行動を分けて説明します。

YCPはStrategy Deliveredという言葉を掲げ、戦略を描いたあと、事業が実際に動くところまでを手がけています。コンサルタントとして身につけた力を、いずれは事業の経営に使いたい人には相性のよい環境です。

ほかの戦略ファームと並べて、得意分野や年収を比べたい人は、次の記事が参考になります。

関連記事戦略コンサル会社ランキング・Tierの見方｜年収・特徴・転職難易度を比較↗

YCPの年収はいくら？平均年収と他社比較

コンサルの年収は、ファームの種類と職位によって水準が大きく変わります。一般に最も高いのは外資系の大手戦略ファームで、日本で生まれた戦略ファームがそれに続きます。YCPと、事業の組み立てが近い日本発のファーム、参考としてMBBの3社について投稿された年収の平均を並べると、次のようになります。

YCP Japanの平均年収は1,163万円です。事業投資やハンズオンの支援を手がけるドリームインキュベータ、経営共創基盤とほぼ同じ水準で、コーポレイト ディレクションやフロンティア・マネジメントを上回っています。MBBの3社とは、260万〜490万円ほどの開きがあります。

年収に差が出る理由

ファームが払う給与の元になるのは、クライアントから受け取る報酬です。料金は、どの職位のコンサルタントが何人、どれだけの期間入るかで決まるのが一般的で、単価の高いファームほど社員の年収も高くなります。MBBのように、経営トップの判断を左右する案件を少人数で受けるファームでは、1人あたりの単価がとくに高くなります。その分、数週間という短い期間で、経営陣がそのまま意思決定に使える水準の分析と提言を出し続けなければなりません。年収が上位のファームほど、単価に見合う非常に高い品質のデリバリーが当たり前に求められています。

YCPの案件は、短期間で戦略をまとめるものから、クライアントの中に何か月も入って実行を管理するPMOまで幅があります。案件の型が違えば、クライアントがコンサルタントに期待する成果の中身も、1人あたりの単価も変わってきます。YCP Japanの平均年収は、こうした型の違う案件を担うメンバーをまとめた数字です。

職位とオファーの見方

中途入社の年収は、会社の平均より、入社時にどの職位で迎えられるかでほぼ決まります。YCPでは、内定者に給与や福利厚生などの条件を記したオファーレターが届きます。複数の会社のオファーを比べるときは、同じ職位どうしで見るのが基本です。

職位別の年収の目安

当サイトの転職支援経験に基づく、職位ごとの年収の目安と主な役割は次のとおりです。

オファーを比較するときは、基本給、賞与、評価期間、海外赴任時の条件を分けて見ます。

YCPは激務？働き方と海外出張

コンサルの忙しさは、会社の名前より、どんな型の案件に入っているかで決まります。短期の戦略案件なら報告会の前、PMOの案件ならクライアントの会議や実行の節目、M&Aの案件なら契約やクロージングの日程に合わせて仕事が立て込むのが一般的です。YCPはこの三つの型をどれも扱うため、同じ会社の中でも、担当する案件によって働き方はかなり違ってきます。

海外出張と多国籍のチーム

YCPの働き方の特徴は、海外とかかわる場面が多いことです。チームは世界各地のクライアントを支えるために頻繁に海外出張をこなし、20を超える都市の拠点が連携して一つの案件を進めます。現地のメンバーとアジアの市場を調べる案件なら、時差のある会議や英語でのやり取りも日常の仕事の一部です。

出張の頻度や英語を使う割合は、案件と職位によって違います。家族の事情などで出張に制約がある人は、同じ職位の人が直近の案件でどのくらい海外に出たかを面接で聞いておくと、入社後の生活を具体的に思い描けるでしょう。

社員による評価

Vaultは、社員の匿名アンケートをもとにコンサルティングファームを評価している米国のキャリア情報サイトです。そのアジア太平洋版の2026年のランキングで、YCPは11位に入りました。項目別では、仕事の手ごたえを表すLevel of Challengeと、勤務時間についての評価を表すHours in the Officeがどちらも4位、クライアントと関わる機会を表すInteraction with Clientsが5位です。

仕事の手ごたえとクライアントとの距離の近さが、社員から高く評価されていることが分かります。勤務時間の評価も上位ですが、アジア太平洋の拠点全体の回答なので、日本の拠点の働き方は面接で具体的に聞いておきましょう。

承諾の前に聞いておきたいことや、入社後に想定とずれやすい点は、コンサル転職の後悔を扱った記事で整理しています。

関連記事コンサル転職で後悔する7つの理由｜入社前に見極めるポイント↗

YCPの中途採用｜選考の流れと対策

コンサルティングファームの中途採用は、書類選考のあとに複数回の面接が続き、その中でケース面接が行われるのが一般的です。YCPも同じ形で、応募からオファーまでの採用プロセスは7つの段階に分かれています。

選考の進め方で気をつけたいのは、応募の経路と経歴の書き方です。応募は自社サイト、公式のLinkedIn、求人ポータルで受け付けていて、外部のエージェントやリクルーターを通した応募は、募集にそう明記されている場合に限られます。日本の募集では、履歴書と職務経歴書をメールで送って応募することもできます。内定の前にはバックグラウンドチェックがあるので、職務経歴書の在籍期間や役職は正確に書いておきましょう。

選考で確認されるポイント

選考で確認される点を、当サイトの転職支援経験から4つの工程に整理しました。

選考の詳細は応募職位と地域によって変わります。

ケース面接の対策

一次面接では、経歴についての質問に続いてケース面接が行われます。仮想のビジネスの場面を示され、その場で解決策や提案をまとめる形式です。YCPの案件の傾向からすると、日本企業のアジア進出や、買収した会社の統合のようなテーマで練習しておくと、本番に近い準備になります。結論を出したあとに、誰がどの順番で動けば実行できるかまで話す練習もしておくとよいでしょう。

ケース面接の解き方と練習の進め方は、次の記事にまとめています。

関連記事ケース面接とは？例題・解き方・評価基準・対策方法を解説↗

志望動機の考え方

コンサルティングファームは公開情報が限られ、会社ごとの違いを説明するのが難しい業界です。YCPを志望するなら、アジアでの事業展開とプリンシパル投資という特徴を、自分の経験や希望する仕事と結びつけて話してください。たとえば海外の現地法人で販路を立ち上げ、規制や商習慣の違いに苦労した経験があるなら、国をまたぐ市場参入の案件と結びつけて話せます。事業会社で買収後の統合に関わった人であれば、M&Aの前後を続けて支えるトランザクションのサービスが接点になります。

面接官の名前と経歴は、面接の案内メールに書かれています。事前に調べておけば、相手の専門に合わせて話の順番を考えられます。応募する職務と自分の経歴のつながりを説明できるようにし、面接官への質問も用意しておきましょう。

面接で聞いておきたいこと

YCPは案件の型も働く場所も幅が広いので、同じ会社でも入社後の仕事は人によって大きく違います。面接では次の点を確認してください。

• 直近の案件で、戦略の策定、PMO、M&Aがどのくらいの割合だったか（案件の型によって働き方と求められる力が変わるため）
• 日本のクライアントの案件と、海外の拠点と組む案件の割合（出張や英語を使う頻度の目安になるため）
• コンサルタントが投資先の運営に関わった例と、そのときの職位（将来、事業の経営に移りたい人が道筋を知るため）

書類の作り方や応募先の選び方など、コンサル転職全体の進め方は別の記事で解説しています。

関連記事コンサル転職の完全ガイド｜未経験から応募先を決め、選考を進める方法↗

YCPに関するよくある質問

YCP SolidianceとYCPは同じ会社ですか？

同じグループです。日本法人は2023年10月に株式会社YCP Solidianceから株式会社YCP Japanへ社名を変え、いまはYCPのブランドで事業を展開しています。YCP Solidianceは、2019年から使われていた旧名称にあたります。

YCPの平均年収はいくらですか？

YCP Japanについて投稿された年収の回答者平均は1,163万円です。ドリームインキュベータや経営共創基盤とほぼ同じ水準です。実際の提示額は、入社時にどの職位で迎えられるかで決まります。

コンサル未経験でも応募できますか？

応募できるかどうかは、求人ごとの応募要件次第です。YCPには、投資銀行、戦略コンサル、製造業、消費財、金融、マーケティングなど、さまざまな業界の出身者が在籍しています。未経験から応募するなら、前職の経験がアジアでの事業展開、PMO、M&Aのどれにつながるかを具体的に話せるように準備しておきましょう。

英語力は必要ですか？

求められる水準はポジションによって違います。多国籍のメンバーと組む案件が多く、海外出張もよくある会社なので、入社後に英語を使う場面は多いと考えておいたほうがよいでしょう。コンサルの仕事で英語を使う場面と、転職前の準備は、次の記事で詳しく扱っています。

関連記事戦略コンサルで英語はどれくらい必要？求められるレベルと対策方法を徹底解説↗

YCPは戦略コンサルティングファームですか？

アジアに特化したマネジメントコンサルティングファームです。戦略の策定を扱うアドバイザリーのほか、PMOやM&A、DXなどの実行支援も手がけています。当サイトの戦略コンサルのランキングでは、日本発のブティックなどと同じTier3〜ブティックの段に入れています。

まとめ

YCPは、アジアに特化したコンサルティングと、自己資金による投資を一つのグループで手がける会社です。2019年からYCP Solidianceの名前を使ってきましたが、2023年に日本法人の社名がYCP Japanに変わり、いまはYCPのブランドで事業を展開しています。

強みは、国をまたぐ案件と、戦略から実行、M&Aの前後までを続けて支える進め方にあります。年収は日本で生まれた戦略ファームの中で上位の水準で、働き方は案件の型と海外とのかかわり方によって変わります。応募先を選ぶ際は、海外事業や買収後の統合など、自分の経験がどのサービスに近いかを確認してください。

YCPに転職したい人におすすめの転職エージェント

YCPの求人は応募経路に条件があるため、募集要項でエージェント経由の応募可否を確かめてください。併願先を含めて相談先を選ぶときは、転職エージェントの比較が役立ちます。

関連記事【2.5万文字】未経験から戦略コンサルに行くなら登録すべき転職エージェントのおすすめ・比較↗